電気工事士の資格があればずっと活躍ができる！転職時の企業の選び方や取得メリットも解説

企業で重宝される電気工事士とはどんな資格？扱える範囲は？

電気工事士は電気設備の工事を行うのに必要な国家資格で、第一種と第二種の2種類に分かれています。第二種電気工事士が工事できる電気設備を一般用電気工作物と呼び、600V以下で受電し、他の事業所など、構外へ送配電しない設備が該当します。これに対し、第一種電気工事士が工事できる電気設備は自家用電気工作物と呼ばれ、600Vを超えて受電する設備や送電線などの構外へ送配電する設備が該当します。一般家庭の電気工事を行えるのが第二種電気工事士、ネオン設備や非常用予備発電設備などの例外はありながら、「家庭用から工場用まで大半の電気工事に従事できるのが第一種電気工事士」と理解しましょう。

電気工事士を取得するメリットとは？

携われる仕事が増える

電気工事士の資格を保有していれば、必然的に電気関係で従事できる仕事が増えます。なかでも第一種電気工事士は、ネオン工事や非常用予備発電設備を除く大半の電気工事に従事できるため、この先も仕事がなくなることはないと考えて良いでしょう。また、たとえ業務に直接関係がなくとも、努力した実績を認められたり、資格を取得する過程で身についた知識やスキルを活かしたりして新たな仕事を任せてもらえる可能性もあります。

就職や転職に有利になる

電気工事士の資格は、電気業界への就職や転職にも有利です。先に説明した通り、電気工事士資格は電気工作物の工事を行う上での必須資格のため、電気工事士を保有している方は電気機器の工事を行う企業にとって魅力的な人材と言えます。また、電気工事士の資格試験には実務試験もあるため、多少なりとも電気工事の経験がある証明にもなります。たとえ業界未経験でも、電気工事の実態を知っているかどうかで企業のイメージは大きく変わるため、転職にも有利に働くことでしょう。

スキルアップにつながる

電気工事士の試験では電気の基礎や工事の知識、図面の見方、工具の種類といった電気工事関連の基礎知識はもちろんのこと、決められた作業時間内で一定以上のクオリティの工事を行うスキルが求められます。試験に合格しなくても、取得に向けて努力をすれば、電気工事に関する基本知識や技術が身に付き、自身のスキルアップにつながります。また、電気工事士を持っていると他の資格試験の一部科目が免除されたり、受験できる資格の種類が増える特典もあったりします。直接的なスキルアップとは言えないものの、電気工事士の資格取得が様々な資格へチャレンジするきっかけにもなるでしょう。

資格手当がもらえる可能性もある

企業によっては電気工事士の資格を持っているだけで資格手当が支給される場合もあります。電気工事士の資格が求められる仕事は、工場や一般家庭の機能維持に欠かせないものばかりです。企業としては資格を保有している人材を確保したいため、電気工事士資格に対して手当を設けている場合もあるようです。早いうちに資格を持っていれば、生涯賃金に与える影響も大きいので、手当が出る企業に就職しているのであれば早めの取得を目指しましょう。

電気工事士が関わる具体的な業務

電気工事士が従事する作業には、家庭や工場におけるコンセントや照明器具、エアコンなどの設置作業、これら機器類の設置に伴う屋内/屋外配線工事、設置している機器類の点検や補修などがあります。企業によって扱う作業や規模などが異なるものの、基本的には電気が流れるケーブルや電気機器類の設置、配線、点検、補修といった作業がメインとなります。また、直接的に資格を必要としない作業であっても、電気工事士としての知識を活用した設計や仕様書の作成、長期的な点検計画の立案といった事務作業に従事するケースも多くあります。

失敗しない、安心して働ける企業の選び方とは

安心して働ける企業を選ぶポイントは、36協定を結んでいるか、資格取得に対する待遇が充実しているか、社員数に対する業務量は適切かです。

36協定を結んでいるか

36協定とは残業が発生する業務について、企業が具体的な時間や内容を事前に労働基準監督署へ届け出る協定のことです。残業が発生する場合は必ず届け出が必要ですが、小規模な企業だと届け出ていない可能性もないとは言い切れないため、きちんと確認しておきましょう。

資格取得に対する待遇が充実しているか

また、社員の資格取得に対する待遇の有無も重要なポイントです。社員の育成に前向きな企業は、資格に対する手当の有無や受験費用の負担、教材類の貸し出しなど、何かしらの補助がある場合が多いです。就職や転職の際は人事に制度を確認しておきましょう。

社員数に対する業務量は適切か

社員数と請け負う業務量のバランスも労働実態を知るには欠かせない項目です。電気工事士が数人しかいないにも関わらず、請け負う工事量が多い企業であれば、無理な残業や休日出勤を前提とした働き方が求められる可能性が高くなります。他にも突発的な現場工事を多く取り扱う企業であれば、有給休暇申請が通らないなどの恐れも。実態を知るのは難しいですが、実際に工事している現場を見る、施工してもらった方に様子を伺うなど、何かしらのリサーチをしてみる価値があるでしょう。

まとめ

今回は国家資格である電気工事士について、資格の内容や取得メリット、具体的な業務内容などを解説しました。試験には実技を伴うため、取得のハードルは若干高いものの、自身のスキルアップや人材価値の向上、他の資格の足がかりにしたい方には特にオススメの資格です。気になった方はぜひ詳しく調べて、取得に向けて第一歩を踏み出してみてくださいね。

プロフィール

佐藤竜騎 2017年4月に某大手石油化学工場へ就職し、現在まで電気・計装設備の保全・更新計画の検討/立案から工事の実行まで一貫した業務に従事。携わった機器/システムは、分散制御システム（DCS）、流量/液面/圧力/温度の検出/制御機器類、ガス漏洩検知システム、プロセスガスクロマトグラフィーやpH計を始めとする各種オンライン分析計、など多岐にわたる。現在は副業として電気/電子分野の専門知識に特化したウェブライター活動にも精を出している。 保有資格：第３種電気主任技術者、第二種電気工事士、認定電気工事従事者、高圧ガス製造保安責任者（甲種機械）、工事担任者（AI/DD総合種）、２級ボイラー技士、危険物取扱者乙種4類など